心不全への外科治療

心不全への外科治療

重症心不全に対する外科治療

重症心不全とは

心臓の働き(心臓のポンプ作用)が低下して、全身に十分な血液を供給できなくなった状態を心不全と言います。原因は様々であり(虚血性心疾患、弁膜症、心筋症、心筋炎など)、諸検査にて原因を特定し、まずは内科的治療(薬剤など)が行われます。内科的治療にて改善せず、手術により効果が期待できる場合には、外科的治療(手術など)が検討されます。しかし、以上の治療にて改善が望めず、進行性に心臓のポンプ作用が低下した場合には、最終的かつ確実な治療手段としては心臓移植しかないのが現状です。ただし、現在は人工心臓による治療法が飛躍的に進歩しており、患者さんによっては次に述べる人工心臓治療の可能性があります。

人工心臓治療

人工心臓には、大きく分けて短期的に使用する人工心臓(PCPS:簡易型の人工心臓・人工肺を組み込んだもの。1~2週間の使用)と長期的に使用する人工心臓(体外設置型、植え込み型:左心室または右心室の補助を行う。数週間~数年)があります。以下に長期的に使用する人工心臓について述べます。

・体外設置型人工心臓

現在、日本で使用できる体外設置型人工心臓の機種は2種類あります。原理は、空気のポンプにより心室より血液を体外へ導き、その血液を体に戻す(上行大動脈)というものです。したがって、ポンプ本体・カニューラ(血液の通り道)・駆動装置・コントローラーはすべて体の外に存在することになります。

体外設置型人工心臓

体外設置型人工心臓

体の状態が回復すれば、ある程度、移動することは可能ですが、図を見ていただくとわかりますが、退院は不可能であり、入院の上での治療となります。この人工心臓の治療にて心臓の働きが回復すれば、人工心臓を外すことができますが、現状の医学のレベルではその可能性は高いとは言えません。したがって、最終的には心臓移植の適応の可能性が検討されます。
心臓移植は、世界的にも臓器提供数の不足があり、日本では、その傾向はより顕著です。心臓移植の適応になるためには、種々の条件(65歳以下、大きな合併症がないこと、家族の十分なサポートがあること、十分な同意など)があり、それらがすべてクリアされた時点で初めて心臓移植の適応となります。もし、心臓移植の適応であることが認められても、移植までの待機期間は数年以上あります。体外設置型人工心臓には、血栓症(脳梗塞など)・感染症など重篤な合併症の可能性があり、治療期間が長くなればなるほど、生命の危険は高まります。
したがって、そういった状況に対して、長期に安定した人工心臓かつ退院・社会復帰などが可能になる人工心臓が長年求められてきました。その可能性をもつ人工心臓として次に述べる植え込み型人工心臓が開発されてきました。

・植え込み型人工心臓

現在、日本で使用できる植え込み型人工心臓には4機種があります。

図2.日本で使用可能な植え込み型人工心臓

日本で使用可能な植え込み型人工心臓

体外設置型は、空気駆動型であったため小型化ができませんでしたが、植え込み型人工心臓は、軸流または遠心力を利用することにより小型化することが可能となりました。

植え込み型人工心臓の小型化

植え込み型人工心臓:HeartMateⅡ(軸流ポンプ)

その結果、ポンプ本体・カニューラは体内に植え込まれることになり、ドライブライン(バッテリー、コントローラーなどと接続されるケーブル)のみが体外へ出ることとなりました。

その結果、手術後の状態によりますが、自宅退院・社会復帰(通学・勤務など)が可能となりました。また、体外設置型と比較して、感染症・血栓症などの合併症の減少が期待されています。

 

 

ただし、植え込み型人工心臓治療は、心臓移植適応と判断された患者さんにしか行うことができず、また、植え込み手術が行える施設も限られています。

「植込型補助人工心臓実施基準管理委員会」認定による植込型補助人工心臓実施施設

「植込型補助人工心臓実施基準管理委員会」認定による植込型補助人工心臓実施施設

 

・当院での経験

2004年に初めての体外設置型人工心臓植え込みを行って以来、2015年2月までに7名の方に体外設置型人工心臓の手術を行いました。また、植え込み型人工心臓の手術は、2名の患者さんに行い、1名の方は、近日中に自宅退院が可能な状態となっています。これらの重症心不全に対する治療は、心臓血管外科のスタッフだけではできないものであり、循環器内科医師・臨床工学技士・病棟および外来看護師・理学療法士などとチームを組み診療に当たっています。
今後も、病院全体で重症心不全の患者さんに対して全力を上げて治療を行っていきます。